平成30年6月3日（日曜日）に独立行政法人教職員支援機構主催によるOECD TALIS初期教員準備調査（以下、ITP）に関するナショナルシンポジウムを開催しました。休日にもかかわらず北は北海道から南は九州まで全国から169名もの方にご参加いただき、皆様の関心の高さが窺えました。 このシンポジウムは、ITPの最終協議が日本で開催され世界8カ国地域から教員養成等に関する研究者・専門家等が集まることから、最新の国際調査の動向等について広く日本の教育関係者に情報発信することを目的に開催しました。 まず、OECD TALISプロジェクト責任者であるKarine Tremblay様よりキーノートとして「教師教育政策を支えるエビデンス構築の取り組み」をテーマに、TALIS調査などの結果を踏まえ、日本の教員を取り巻く環境が他国と比較した場合の差異や共通点について講演いただきました。 続いて「教員の養成・採用・研修をめぐるエビデンスと研究の活用」をテーマに、セッション1として「教育政策と実践におけるエビデンスとは何か？」、セッション2として「エビデンスに基づく教師教育改革をどのように展開するのか？」の2部構成でパネルディスカッションが行われました。各国のケーススタディを踏まえ、いかに調査などのデータを集め、それをエビデンスに昇華していくか、エビデンスをどのように活用していくか、さらにどのように利害関係者と連携しエビデンスを強固なものとしていくか等の議論が行われました。特に印象的だったのは、学校、行政、研究機関（大学）がデータを共通言語として捉え、その共通言語を基に連携、協議し教育課題への解決策を模索しようとする姿でした。 ご参加いただいた方々にとっても、各国がどのように統計調査などのデータをどのように活用しているかという実態に触れることができる貴重な機会となったかと思います。今後、当機構も積極的に海外の先進的な知見を広く皆様にご紹介できるような取組を進めていきたいと考えています。 登壇いただいたKarine Tremblay様をはじめパネリストやファシリテーターの皆様、そしてご参加いただいた皆様、本当にありがとうございました。 なお、当日使用した資料は下記の「ダウンロードリンク」よりダウンロードできます。