優れた教師を養成するとともに、量的に十分な教師を確保することを目的とする教師教育政策が各国で模索されている。教育職が得てきた社会的地位や尊敬は、国際的にみても低下する傾向にあり、優れた教師を十分に確保することが困難になってきている。 教員の養成・採用・研修の一体改革を進める上で、教師教育を始め、公教育に関わる多様なステークホルダー（直接的／間接的な関係者）が、多角的な視点から現状と課題をとらえ、可能性を探る検討に協働・参画できることが重要である。このため、教員の養成・採用・研修に関わる多様なステークホルダーを横断する検討に資するエビデンスの供給を図る。