食育指導者養成研修

目的

食育の重要性に鑑み、学校において食育を推進するため、各都道府県等における食に関する指導体制の整備、食に関する指導の充実に資するよう、各学校や地域における本研修の内容を踏まえた研修のマネジメントを推進する指導者の養成を図る。

内容

食育について全体講義の他、以下の①~④部会(各部会内で学校種別の班編制を行う)に分かれて演習等を実施する。

受講者

(1) 受講資格

(2) 推薦人数

各都道府県(中核市を含む)及び指定都市においては2名以上とする。また、より効果的な指導体制の整備及び演習の充実のために、可能な限り、上記(1)①②から1名以上、③から1名以上を推薦するものとする。

ユニット(標準定員)

6ユニット(120人)

開催期間

場所 日程
独立行政法人教職員支援機構 つくば本部 平成29年10月10日(火)~10月13日(金)

開催場所

会場 住所
独立行政法人教職員支援機構 つくば本部 〒305-0802 茨城県つくば市立原3番地

受講者の声

栄養教諭の受講者が多い中、私は教諭という立場で本研修に参加しました。
部会別演習では、自分で考えてきた指導案をグループの皆さんと協議する機会に恵まれました。普段の授業において食育を扱う際、どのように栄養教諭と連携をすればよいのかわからなかったので、グループ協議の際に栄養教諭の方からの意見を伺えて、とても参考になりました。
私は、総合的な学習の時間を使った「味噌を使って献立を考える」というテーマで指導案を作成しました。子供たちに、グループごとに話し合いながら献立を考えてもらい、優れたものを学校給食の献立として採用したり、レシピ集として冊子にまとめたりするというものです。栄養教諭の方からは、グループごとに献立を考えさせた後に、他のグループから改善意見をもらうとより良いものにブラッシュアップできるというアイディアをいただいたので、是非取り入れたいです。
近々家庭科の時間で「一食分の献立を考える」というテーマを取り上げます。今回の演習成果を活かし、学校の栄養教諭と計画の段階から丹念に話し合いを重ねていくことで、栄養教諭の想いを反映した授業を実現できればと思っています。

山口県 / 小学校(教諭) /榎木 道子

研修を通して全体計画や年間計画の重要性を認識できました。全体計画は「これがないとはじまらない」というものであり、周知を徹底する必要があると同時に、「立てて終わり」ではなく、PDCAサイクルを通して、実行後に評価して次の改善に繋げていくことが大切だと改めて感じました。自分の県では、まだ「評価して次の改善に繋げる」という部分が行き届いていないと感じます。生徒の実態から計画を見直し、毎年変わっていく子どもたちに合わせていくよう伝えたいです。
全体計画を見直すという観点では、1日目に行った文部科学省の横嶋 食育調査官による講義・演習が特に参考になりました。演習では、受講者がそれぞれ持ってきた全体計画を班の中で共有し、どのような形で修正をすればより良くなるか互いに意見を出し合いました。例えば自分の場合は、食育に関する目標や方針については、文科省から出た内容をそのまま提示しており、各学校に対しても学校独自の形を作ることを求めてはいませんでした。講義と演習を通じて、各学校の子どもたちの実態に合わせた計画に修正していき、自県の学校にも伝えていきたいと思いました。研修終了後は、自県の学校訪問等で各学校を指導する立場にあるので、今回の研修で学んだ内容や指導のポイントを生かして、自県の食育の向上に繋げていきたいです。

佐賀県 / 指導主事 / 山上 望

指導のポイントを解説した講話や指導案を協議する演習、グループのみなさんとの意見交換をとおして、新学習指導要領についての理解が深まり、評価面での新しい視点を得ることができました。指導案作成の演習で当グループは「和食」をテーマに、総合的な学習の時間における指導案作成を行いました。文化面、栄養面などからみても守っていかなければならない和食ですが、子供たちの和食離れが進んでいる傾向がみられます。そこで、和食のおいしさや大切さを理解し、和食を実生活に取り入れることを意識して単元を考えました。家庭科の授業で学習している内容を取り入れながら、味噌汁をつくるというものです。こうすることで家庭でも実践することが可能になると考えました。
また、指導案には、講義で理解を深めた新学習指導要領における思考力、判断力、表現力等の評価の視点を加えました。
指導案作成によって学んだ単元の組み立て方や評価の視点を、授業に活かしていきたいと思います。

京都市 / 小学校(栄養教諭) /桃井 桃子

ダウンロードデータ

決定通知

更新履歴

平成29年8月17日
決定通知、事前課題を掲載
平成29年6月7日
実施要項を掲載
平成29年4月11日
ページ公開

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